ER0024

E0024とは

ER0024は弊社が10数年間にわたって研究開発してきました特殊な電子発生装置です。各種車両をはじめ、エンジンによる稼働体にたいして、燃料消費効率の改善に大きな効果をもたらし、安定した作用性の確保・持続を実現いたしました。開発期間中のER0024のご案内におきましても国土交通省局長(当時)より「本製品と同目的の従来製品とは、アプローチが全く異なり、実現性が非常に高いので、早期的な完成を期待する。」とのご評価も賜っておりました。このお言葉通りに、従来の研究開発とは異なるアプローチ方法での作用であり、開発期間中に多くの実施検証および構造の改善を進めてまいりました。その結果、多くの問題点もクリアし、「安定した作用性・持続性」が確認されましたので、2019年秋に市場展開するに至りました。
このER0024の作用を支えるのは電子(エレクトロン)の力であり、液化燃料をガス化する段階に大きな作用をもたらします。その効果によってエンジン内の不完全燃焼率を限りなくゼロに近づけることに成功し、完全燃焼効果を得ることに到達いたしました。

ER0024の2大効果

平均数値であり、取付対象車種および運転方法(エコ推奨運転等)によって、若干の増減は発生します。
車両実施検証時に車両メーカーによる排出量測定データによる試算結果です。
この二つの大きな効果によって、運送業をはじめ多くの企業様におかれましては大きな効果が得られることになります。
● 大幅な燃料費コストの削減 … 年間での大幅な燃料費の削減=利益向上
● 環境問題の改善策の実現 … 排出ガス規制などの社会問題への是正策
● 労働環境の改善 … 雇用する運転手・作業員の皆さまの労働環境改善

E0024のしくみ

ER0024を稼働させるためには12Vないし24Vの電源供給を必要とします。このデバイスから発生する電子の作用によって燃費向上や排出ガス軽減の効果がもたらされます。上記の図にもございますように、電子の作用によって液化燃料のガス化する時間を大幅に短縮し(現状比較においてガス化所要時間を約1/40に短縮)、さらに電子作用によってガス化された燃料分子を均一化することによって、本来の燃料の持つ力を100%引き出すことになりました。また、不完全燃焼の消失によって、排出ガスCO2, NOxについても大幅に減少させることができます。


ER0024の検証データ

■車両検証 ISUZU / 10t / トレーラー

※データベースはISUZU社の自動データ集約システムです。

●ER0024未装着

測定期間
2019年4月15日
データ収集時間
32時間
燃料代
41,000円
走行距離
1,497km
燃料消費量
406L
平均燃費
3.7km
環境データ
排出量
CO2
NOx
382t/年
390kg/年

●ER0024装着

測定期間
2019年8月5日
データ収集時間
32時間
燃料代
27,000円
走行距離
1,260km
燃料消費量
268L
平均燃費
4.7km
環境データ
排出量
CO2
NOx
253t/年
244kg/年

●結果

データ収集時間
同時間
燃料代差額
7,290円
平均燃費向上距離
+1.0 km
平均燃費向上率
27.0% UP
環境データ
軽減量
CO2
NOx
129t/年 34%
146kg/年 37.4%

■取付参考例(検証時の取付参考写真)

取付に関しては、非常に簡易的に施工できます。ヒューズボックスから電源確保し、その後のライン上に抵抗器・安定器を介し、本機デバイスに結線されております。デバイスから出ておりますリード線をエンジンに接地させ、取付は完了です。詳細は取付作業マニュアルをご参照ください。

上記、取付写真は実地検証時の取付参考例です。現在、各機器を一体化させ、より簡易的な取付になり、より効果的にご使用いただけるようにパッケージ化を進めております。2019年11月からの実機使用契約においては新しい一体化したデバイスにての取付けを予定しております。

ER0024の展開計画

■国内展開計画

※現在、代理店契約を地区内企業と進行中のエリアです。(2019年10月現在)

弊社のER0024の普及活動計画としましては、2019年10月より国内各地での営業拠点となる代理店企業を募集いたします。各エリア内を主体に活動していただきますが、代理店業務契約において地区の限定を定めるものではございません。また、同時に関係省庁にたいしての補助金および助成金申請、及び関連団体への推薦などを目的にSTD本社が活動していきます。各地区および関係省庁との進捗状況につきましては、随時、各代理店および関連企業にご報告申し上げます。

■海外展開計画

海外展開につきましては、生産拠点国との提携、より技術革新するための連携、現存する環境問題にたいする早期的な解決に向けて、各国との協議をいち早く開始し、国内の活動および使用実績をもとに、海外諸国への普及啓蒙を推進していきます。本図の4か所は2020年に向けて活動開始するパートナー予定であり、二次的に展開していく諸国にたいしての事前活動は同時に推進してまいります。